障害者が職場でフルに活躍するためには、単に雇用するだけでは不十分です。彼らを真にインクルードし、職場での成功をサポートするためのアクションプランを以下に示します。
意識向上のトレーニング
障害者を受け入れるためには、既存の業務体制を見える化することが大切です。確かに、一般的に実践される「障害者とは」「障害者の権利」のような研修も効果があるとは思いますが、本物のインクルージョンを実現するためには、障害者に仕事を就けるのではなく、仕事に障害者を就ける必要があります。実践するためには、現在の仕事を明確にした上で、一人ひとりの障害者が持つ個性を踏まえた適正配置を実現できるように準備する必要があります。
フレキシブルな勤務環境の提供
働く場所や時間、作業の方法など、多様な働き方をサポートすることで、障害者もその他の従業員も最大限の生産性を発揮します。特に、障害者は医療との継続的な関わりを必要としている方もいるため、彼らにとってフレキシブルな勤務環境は、心理的な安全性に直結する要素でもあります。
アクセシビリティの確保
物理的環境やデジタルツールのアクセシビリティを向上させることで、障害者が職場で快適に働けるようにします。
レギュラーなフィードバック
障害者に定期的なフィードバックを提供し、彼らの成果や課題を共有することで、継続的な成長と向上をサポートします。現在流行っている1on1の仕組みは大変有効です。また、1on1では、KPT法を用いて、障害者自身に能動的な課題解決の意識を構築する必要があります。
※職場が自分の課題を解決してくれるという勘違いを発生させてはいけません
成果と貢献の認識
障害者の成果と貢献を公正に評価し、正当な報酬や昇進の機会を提供することで、彼らのモチベーションと職場への所属感を高めます。
このアクションプランを採用することで、企業は障害者が職場で完全に活躍し、その能力を最大限に発揮する環境を作ることができます。
投稿者のご紹介
合同会社ReDef・代表社員
兼松勝之介
医療系国家資格である理学療法士を取得後、大手医療機関でリハビリテーション業務に従事。中途障害者の社会復帰を支援する地域資源に課題を感じ、合同会社ReDefを設立。全国20箇所以上の障害福祉サービス事業の開業・運営監修を経験し、現在は障害者と企業の業務連携促進事業を通じて、企業の本質的な障害者雇用を支援する。